老いる日本の取締役会

上場企業の取締役で高齢化が進んでいる。平均年齢は2011年の約59歳から24年に約62歳になり、70歳以上の比率は7%から18%に高まった。高齢役員は経営に関する経験値が高い一方、デジタルなどに弱い傾向があるとの指摘が出ている。幅広い年齢層から取締役を起用する「年齢の多様性」と株価の関連性は高いとの分析もある。取締役会の若返りが、企業の課題になっている。と日経記事にあります。

取締役の年齢と市場評価には関連性があるのか。24年に早稲田大学大学院の柳良平客員教授がアビームコンサルティング（東京・中央）と共同で調査した。大企業約100社の個社分析を基に、PBR（株価純資産倍率）との相関が認められたケースが多かった非財務指標をランキングしたところ、温暖化ガス排出量などを抑え「役員の平均年齢の若さ」が首位だった。

「年齢の多様性」を体現する日本企業がサンリオだ。20年に、社長が当時92歳の辻信太郎氏から孫で同31歳の辻朋邦氏に交代した。経営陣も若返り、取締役の平均年齢は20年の68歳から24年に51歳となった。年齢層も分散する。36歳の辻社長が最も若く、他の取締役は40代前半から60代半ばまでと年齢の幅が広がった。事業戦略や海外、デジタルなどを40〜50代の取締役が担う一方、法務などの知見をもつ60代半ばの役員がリスク管理などを担当する。

「社長が交代し、キャラクターなど知的財産（IP）を活用して稼ぐ意識が高まった」（国内運用会社のファンドマネジャー）といい、好採算のライセンス事業を海外で伸ばした。ゲームやSNS（交流サイト）なども活用した販促で稼ぐ力を高めた。キャラ創出を強化しつつ、今期も「ハローキティ」50周年関連のライセンスや物販が好調に推移。IPが世代を超えて稼ぐ。25年3月期の連結売上高は前期比41%増の1405億円、純利益は2.3倍の405億円を見込む。株価は過去5年で10倍を超えた。

経験を積んだ４０代～５０代が経営の第一線を担い、取締役経験のある６０代～７０代は時代の編纂による市場の変化を伝えつつ、アドバイス的な役割となっていく事が常々理想ではないかと考えていたところに、興味深い記事でした。